「標的型攻撃メール」の対応を知り、快適なオフィスを守る！

「標的型攻撃メール」は、不特定多数に対する攻撃ではなく、特定の組織（会社）や個人に狙いを絞って攻撃を行います。これまで無差別に送りつけていたメールを、攻撃対象の組織や人がだまされやすい情報を入れ込んで送りつけるという手口が多くなっています。有名な企業やサイトでなくても、どんな規模の企業でも注意が必要です。

「標的型攻撃メール」による被害はウイルスのタイプによって異なりますが、機密情報を盗み取るもの、攻撃の踏み台として、次の攻撃に利用したりするものなどがあります。

メールのタイトルが、公的機関からのお知らせや、ソフトウェアのライセンスの案内などを装っているため、不審がらずについ開いてしまうことも多いようです。送信元のアドレスがフリーのメールアドレスの場合もあり、見分けやすい場合もありますが、巧妙な手口による「標的型攻撃メール」が増え、リスクが高くなっていることも事実です。

「ウイルス対策ソフト」の導入はもちろん大切です。それにプラスして、社員に対するセキュリティ教育も重要です。不審なメールは開かない、添付されているファイルも開かない、自分で判断できない場合は詳しい人に聞く、というのが被害にあわないための対策として有効です。

「標的型攻撃メール」を模したものを従業員に送信し、対応力と免疫力を付けるサービスがあります。このサービスを利用することで、現在の「標的型攻撃メール」への対応力がどのレベルにあるのかを知ることができます。