MaaS
「Mobility as a Service」の略で「サービスとしての移動手段」と訳される。2015年にITS世界会議で設立された「MaaS alliance」によると、「車やバイクをはじめ、バス、鉄道、航空機、フェリーなどの乗り物を単なる移動手段としてではなく、ユーザーニーズに応じ、連動して利用できる一つのサービスへの統合」と定義されている。また、移動だけではなく、予約や決済など、移動に関係する全てのサービスが一つのクラウド上に統合されることが特長である。
例えば旅行の際、バスで最寄り駅へ向かい、新幹線で移動し、現地でレンタカーを使って観光して、ホテルで1泊する場合、現在では最寄り駅までの「バス代」、新幹線の「往復乗車料金」、現地で手配した「レンタカー料金」など、移動手段ごとに個別で手配し、料金を支払うのが一般的である。ところがMaaSが普及すると、スマートフォンアプリなどによりワンストップでこれらの予約や決済などが完了するようになる。
スウェーデンのチャルマース工科大学の研究によると、MaaSの実現は次の五つのレベルに分類される。
（1）レベル0：旧来のシステム
移動手段が個々で独立している段階。
（2）レベル1：情報の統合
移動手段の情報を基に経路、料金、所要時間などを検索できる段階。
（3）レベル2：予約・決済の統合
目的地へ到着するまでに利用する移動手段を、スマートフォンアプリなどによって一括で比較でき、一つのプラットフォームで検索、予約、発券、決済ができる段階。
（4）レベル3：サービス提供の統合
事業者間の連携が進み、どの移動手段を選択しても目的地までの料金が統一されたり、定額乗り放題サービスが利用できたりするプラットフォームなどが整備される段階。
（5）レベル4：政策の統合
事業者のレベルを超え、地方自治体や国が都市計画や交通設計にMaaSの概念を組み込み、協調して推進する最終段階。
日本の現状はレベル0もしくは1の段階にあり、レベル4に到達するには数々の課題がある。ただし、MaaS発祥のフィンランドをはじめ、MaaS先進国では着実にレベルアップを図っている。MaaSの普及は、都市部における交通渋滞の緩和や排気ガス削減などの環境問題の改善、地方を中心とした交通弱者対策などの課題解決への寄与も期待されている。2020年には世界初の本格的なMaaSプラットフォーム「Whim」が日本に上陸し、今後の動向が注目されている。
