1. テレワークに潜む健康リスク
テレワークは、従業員にとっては通勤の負担が軽減され、自分自身の裁量で柔軟な勤務時間を設定できるなど、ワークライフバランスが実現しやすい働き方です。通勤による疲労がなく、オフィスでの人間関係から生じるストレスも減る理想のスタイルではありますが、テレワークが浸透するにつれて運動不足やコミュニケーション不足による弊害が指摘されるようになりました。
- 運動不足
通勤＝疲労を蓄積→実は適度な運動となっていた - コミュニケーション不足
オフィスの人間関係＝ストレスを蓄積する→適度なストレスの発散につながっていた
以前は害と思われていたことが、実は健康の維持に役立っていたのです。運動不足やコミュニケーション不足を放置しておくと「生活習慣病」や「メンタル系疾患」が増加し、離職や業務効率の低下につながる企業リスクとなる恐れもあります。テレワーク勤務を視野に入れた適切な健康管理を行うことで、従業員の疾病リスクを抑えましょう。
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2. テレワーク時代の健康管理法とは
テレワークと一口にいっても、在宅勤務だけでなくサテライト／シェアオフィスでの勤務、移動しながら仕事を行うモバイル勤務など形態はさまざまです。ここでは、自宅で仕事を行う「在宅勤務」を想定した健康管理方法について解説します。
まず、在宅勤務の弊害は自宅の中に長時間引きこもった状態になることです。運動不足に陥り、コロナ禍で外出自粛が求められた際には「テレワーク太り」する人が続出しました。中高年世代の体重増加は「メタボリック症候群」につながり、糖尿病や心臓疾患、脳梗塞などの命を脅かす疾患を引き起こす原因となります。これを回避するには、日常的に運動する機会を設けることです。出社時は、通勤だけでなくオフィス内でも会議室や他部署の行き来など、意外と歩いたり階段の昇降をしたりして運動しているものです。
ジョギング、ウオーキングの奨励
理想的には朝・夕各20分以上、自宅周辺を散歩することです。ウオーキングの場合は少し早歩きで歩くのが適度な運動になるそうです。満員電車での通勤は苦痛を伴いますが、散歩コースを自分で設定して回るのは爽快かもしれません。ウオーキング中に写真を撮るなどして報告し合えば、習慣化され仲間との共通の話題づくりにもなります。
リモートストレッチ
リモート会議だけでなく、簡単にできる体操やストレッチなどの動画を1日数回定期的に配信します。最近は「お家ストレッチ」などの動画がSNSで配信されていますので、それを参考に自宅でもオフィスでもできる自社オリジナルの体操を考案するのも面白いかもしれません。ストレッチは血流を良くする効果がありますので、運動不足だけでなく、新鮮なアイデアを発想するためにもきっと良い刺激となるでしょう。
スポーツジムなどの運動施設との提携
福利厚生として提携のスポーツ施設で汗を流すことを奨励している企業も多いと思います。自宅から通いやすいスポーツ施設で適度な運動を促します。インストラクターのアドバイスに従って、バランスの良い体づくりを行うこともできます。早朝から深夜まで、または24時間営業しているジムも多いので、自分の都合に合わせてトレーニングを行えます。
スポーツジムはトレーニングマシンを利用するだけでなく、ヨガやダンス、ボクシング、水泳などを行えるさまざまなスタジオや設備があります。従業員が自発的に選択し、楽しみながら体力づくりを行えることがポイントになります。
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3. メンタル系のケア
在宅勤務は、1人で業務を行うためオフィスでの勤務に比較してコミュニケーション不足から発生する不安や孤立を感じやすいといわれています。もともとメンタル系の疾患は増加傾向にありましたが、テレワークが増加に拍車を掛けることが危惧されています。
適切な勤務時間の管理
テレワークは、個々の裁量で業務を行うため時間管理が難しい勤務形態となります。時間管理ができないと生活リズムも乱れます。終電を気にしなくてもよいなど、仕事に歯止めが掛かりにくくなるため長時間労働につながる恐れもあります。テレワークに限らず、長時間労働は体調不良やメンタル疾患の大きな要因となりますので、勤務時間の管理は厳格に行いましょう。
メンタル系疾患を回避するためのステップ
- 勤務時間の厳格な管理
- 1週間もしくは2週間に一度の「1on1ミーティング」の実施
- 定期的なストレスチェックの実施
- 産業医・専門医のアドバイス・診断
長時間労働を避ける指導をすることが前提となり、定期的（週1、隔週など）に上長と従業員が一対一で面談する1on1ミーティングを行います。1on1ミーティングは従業員が主体となり、業務課題や悩みを共有することが目的となります。これは、対面とリモート面談をバランス良く組み合わせて行うことをおすすめします。
ストレスチェックは、50人以上の労働者を抱える事業所では、年に1回行うことが義務化されています。できれば季節ごとなど、年に複数回実施し、産業医や専門医の指導を受けるようにしましょう。
メンタル系の疾患は、休職者や離職者の増加を招き、全体のモチベーションや業務効率を低下させる原因となりますので十分に注意してください。
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4. テレワーク時代の健康管理
テレワークという勤務形態を有効活用するためには、企業による健康管理が欠かせません。業務管理と同様に健康管理を行う必要があるのです。そのためには、在宅勤務の環境向上を目的とした「健康管理ルール」を確立し、従業員に周知・理解を促すことです。習慣として定着するまで、業務評価に健康活動評価を加味するなど、健康増進に係る努力を評価ポイントとするといった施策も効果があります。
「健康管理の実施＝従業員を守る」という経営思想の浸透が重要なポイントとなります。会社に守られているという意識が芽生えると、離職者の減少やモチベーションの向上といった効果につながります。また、「テレワーク＝在宅勤務」の効果を向上させるためには家族の協力も欠かせません。健康管理の範囲を「同居する家族」に広げることも検討してみてはいかがでしょうか。
オフィスの環境をより働きやすいように整備することと同様に、在宅勤務の環境を整備することがこれからの企業課題となります。健康管理はその基盤となる施策です。自社のテレワーク環境を向上させるための健康管理方法を検討し、従業員が末永く元気に働ける企業を目指しましょう。
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5. 健康経営でサポートする「働き方改革」
勤次郎Enterprise ヘルス×ライフ
勤次郎Enterprise ヘルス×ライフは、心身・働き方・生活データを一元化・分析し、的確な健康増進施策が可能になります。また「統合データ分析機能」で生産性低下による損失コストを可視化し、健康経営の取り組み方針を明確化できるため、損失コストの削減から「生産性向上・業績向上」へと導きます。経営者と社員が「健康」で働ける職場作り。それが「生産性向上＝業績向上」の柱となり、「健康経営」でサポートする「働き方改革」です。
- ＊本記事中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞、掲載の図版内容等は公開時点のものです。
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