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2023年 2月22日公開
【連載終了】読んで役立つ記事・コラム
執筆：マネジメントリーダーWEB編集部
人を育ててビジネス上の戦力にできるかどうかは企業にとって大きな課題です。従業員の研修には多くの時間と労力が必要ですが、企業エンゲージメントの向上など生産性を高める効果を発揮します。
目次
コロナ禍の影響により、在宅勤務だけでなく学校でも遠隔授業が当たり前の時代になりました。企業の社員研修もオンライン化することで、時間を効率よく使いながらスキルアップを図ることができます。
社員研修は、新入社員をはじめとする階層ごとに実施する「階層別研修」と、業務スキルの改善を図る「スキルアップ研修」に大別されます。階層別研修は多くの企業で合宿研修が長らく主流でしたが、コロナ禍以降はビデオ会議システムを利用したオンライン研修に移行するケースが増えています。
階層別研修の対象者は、勤続年数や職能資格などで階層ごとに区切り、それぞれ一律の内容で研修を行います。通常は新入社員研修（中途採用の場合は導入研修）から始まり、リーダー、管理職、役員などの階層ごとに、基幹社員を育成することを目的として行われます。合宿研修では、1カ所に集合し寝食を共にしながら研修を行います。部署を超えた人的な交流を促進させ、同期意識を高めることも研修の目的の一つとなります。
スキルアップ研修は、文字通り社員の業務スキルを向上させるために行われます。業務の知識や手順、経験を学ぶため、それぞれの業務に精通した社員や社外の専門家が育成講師となります。通常は、研修会場での講義を中心とした座学と作業現場での実地研修（On the Job Training）を組み合わせたプログラムで構成されます。こうした研修をオンライン化することで、移動時間や交通・宿泊費の削減、日程調整の手間を省けるなどのメリットが得られます。集合研修を必要最小限に抑えて効率よく社員のスキルアップを図る方法として、いつでもどこでも学べるオンライン研修が注目されています。
オンライン研修はビデオ会議システムを利用することで簡単に実施でき、最近は導入する企業が増えています。恒常的な研修方法として機能させるためには、学校のオンライン授業と同様にテキストや映像など、研修に必要な資料を用意する必要があります。
研修の中心となるのが講師です。講師を務める者は伝えたい内容を簡潔に分かりやすく伝えることが望まれます。自社の人材が持っていない知識やノウハウを学ぶ場合は、社外の専門家に講師を依頼します。最近の傾向として、社員が講師役を務めるケースが増えています。その理由は、社内で講師を育成することは情報共有や活用、ノウハウの蓄積につながるという考え方があるためです。
続きはPDF版（ダウンロード）をご覧ください。
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定期採用の新入社員は、企業の中枢を担う貴重な戦力として位置付けられています。入社行事はセレモニーとしても重要ですが、新人育成のための戦略的な視点で準備を行う必要があります。
定期採用の新入社員を迎え入れるための「入社式」を重要なセレモニーとして位置付け、厳粛に執り行う企業は多いのではないでしょうか。一方で、最近では採用の多様化により中途採用者の割合が増えているため、入社式は導入研修のプログラムの一部として行い、式典要素を少なくする企業もあります。また会社の特徴を表すために、先輩と新入社員がお互いの靴を磨き合う「靴磨き入社式」や、全て英語で行うなどのユニークな入社式を実施する企業もあります。始めに基本的な入社式の運営方法をご紹介します。
入社式は通常、新年度が始まる4月1日（土日の場合は4月最初の平日）の午前中に行います。会社として定期採用した社員を正式に社員として迎える日であり、新入社員にとっては社会人としての初日となります。お互いに期待と不安で迎えるその日は、式は厳粛な中にも温かみのあるものにすることが大切です。
会場は社内の会議室が基本となりますが、式の内容や参加者の人数によっては外部の貸し会議室やホテルの宴会場を借りることもあります。入社式終了後に役員や先輩社員と新入社員が共に会食する場合は、宴会場や飲食のケータリングを利用することも検討します。外部の会場を手配する場合は他社からの予約も同じ時期に集中するため、数カ月前に会場を確保することをお勧めします。
当日出席する役員や管理職のスケジュールを確認します。また、司会やあいさつを行う方にはその旨も併せて依頼します。
会場と出席者の調整が終わったら、次に式次第を作成します。式次第とは、式の順序のことです。基本的な入社式の式次第は、以下のような形となっています。
式自体は短時間に要領よく進行することが原則です。全体で30分程度にまとめることを目指してください。特にあいさつは訓示めいた話を長々とするのではなく、伝えたいポイントのみを簡潔に3分以内にまとめてもらうよう依頼しましょう。
会場レイアウトの基本は、正面に演壇と入社式看板、もしくは企業CI（ロゴ）、向かって右側に社長役員席、左側に司会者、幹部社員が並びます。式次第ではプロジェクターで投影し、式の前後で企業ビデオやビデオメッセージを流します。新入社員の後方に、社員や新入社員の家族席を設けます。
入社式終了後に歓迎パーティーや会食をすることもあります。新入社員は緊張し遠慮しがちになりますので、役員や上司・先輩社員は自ら話し掛けるようにしましょう。なるべく多くの方々と会話することを目的とする場合は、立食形式をお勧めします。
式次第が決定したら、新入社員に案内状を手渡し、または送付します。通常は内定者の事前研修時に入社式の案内をしますが、その際に出席の際の注意点を周知します。注意点の例としては、以下のようなものが挙げられます。
式典（セレモニー）としての入社式は前述したとおりですが、新入社員が入社したことを体感するために、イベント仕立ての入社式を行うケースも増えているようです。また、社員との交流を深めるために「第1部：式典／第2部：アトラクション」の2部構成にして、アトラクションでは会社や業務に関してのクイズ大会をするなど、さまざまな工夫を凝らした入社式を行う企業もあります。
特色ある入社式を行うためには、経営者の意思が明確でなければなりません。そのうえで新入社員に対して企業メッセージを分かりやすく伝えるために、新入社員と世代の近い若手社員を中心に実施運営することが有効です。
経営トップが主体となって、若手社員を中心に選抜した「入社式プロジェクト」を結成します。このプロジェクトメンバーが主体となって、企画立案を行い、式当日の役割分担を行い実行します。総務・人事部門は、プロジェクトで決定された内容に沿って予算管理や全社調整をします。
入社式の目的を明確にします。例えば、社風の理解・体感や業務内容の理解、会社の未来を共感する、など新入社員に伝えたいメッセージを具現化する式とします。企画の段階では、目的が達成される内容となるのかを中心に実施可能か（無理はないか）、失敗のリスクがないかを徹底的に検証しましょう。例えば、「入社式アトラクションとして社外のグラウンドを借りて、部署対抗運動会をやろう！」という企画を立てた場合、雨が降ったらどうするのか、ケガが発生したらどうするのかなどのリスクを想定して対策を考えます。企業活動が広域にわたる会社では、テレビ会議やWeb会議システムの利用も役立ちます。支店や営業所のスタッフ、海外勤務中の社員からのメッセージなどの放映や質疑応答を簡単に行うことができます。先輩社員や現場の都合が悪い場合や、回線の接続状態が不安定で、不具合が生じる可能性がある場合は、事前に動画メッセージを送ってもらい状況に応じて切り替えられるよう準備しておけば完璧です。
プロジェクトメンバーが役割分担をし、それぞれのパートの責任者として運営に携わります。年度末の多忙な時期に準備を行うことになり、自分の業務と入社式準備を調整するのは大変ですが、どちらも重要な業務と捉え効率よくこなしましょう。
特色ある入社式を行う場合、新聞やテレビなどでのPRを目的とする場合があります。その場合は、広報担当者とも連携して、マスコミ各社に取材依頼をするなど積極的な広報活動を行います。手間は掛かりますが実際にニュースで紹介されると、大きな注目を浴び、新入社員への印象も高まります。
新入社員は入社内定以降、幾つかの研修を経て一人前のビジネスパーソンとなります。内定者研修は正式に内定した直後から始まります。企業の概要や語学・文章作成などの基本的なスキルを身に付けることを目的としています。また内定辞退などの流出を避けるために、社員とのコミュニケーションの機会として利用することもあります。
入社式以降は導入研修となりますが、入社直前の事前研修→入社式→導入研修というように、式と事前・導入研修を連続して行う企業もあります。導入研修以降はOJTを経て部署に配属となり、勤続年数、専門分野、管理職など、スキルアップや役職に応じた研修となるのが一般的な研修の流れです。
少子高齢化で労働人口が減少していく中、企業での人材育成の課題は徐々に大きくなっています。企業で活躍する人材はどのように育成すればよいのでしょうか。
自社の業務を遂行・発展させていくうえで、その中心を担う「人材」の育成は大きな課題です。安定して業務を行うためには人材の育成は欠かせません。では、企業では人材育成にどのように取り組んでいるのでしょうか。採用編に続いて、この点について企業の人材開発の担当者にインタビューを行い、人材育成の現状と課題をお聞きしました。
採用編と同じく、東京都内に本社を構える3,000人規模の企業の人材開発部門担当者から、匿名を条件として人材育成担当者Tさん（以下、Tさん）に研修の実際をお聞きしました。
【研修実施の概要】
この会社では、内定段階からさまざまな研修に取り組んでいます。
さまざまな研修が行われているようですが、研修の講師はどのような方が担当されていますか。
新人研修は、職種問わず社会人として必要なスキルを研修していますので、私たち人材開発担当者で研修を行います。そこから各職種の研修を行う際は、各部署にいる（人材開発部以外の）教育担当者にバトンタッチをして、新人研修でやったことをしっかりと引き継ぎつつ、それぞれの職種について研修を行っていただきます。
大塚商会では、1982年に教育事業をスタートして以来、時代にマッチした多彩な研修コースや人材育成に関わるさまざまサービスをご提供しています。Microsoft Officeをはじめ、グループウェアや情報セキュリティなど、人材のITスキルを基礎レベルから学ぶコースなど、ITに関する教育コースをはじめ、新入社員や若手社員がビジネスパーソンとしての基本を身に付けるコースから、管理職・リーダーに必要なマネジメントスキルなど、多彩なコースをご用意しています。
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