有識者に聞く　今日から始める経営改革

2024年12月

DXを阻む三つの課題の克服法（後編）

DXとは、データの活用とデジタル技術を使って自社のありたい姿の実現に向けて、自社の競争優位性を確立する取り組みである。そして、中小企業がDXを進めるには「経営者の意識改革」「コスト」「人材」という三つの課題に取り組まなければならない。それぞれの課題に対して経営者はどのように解決すべきなのか、後編では具体的な方法について紹介する。

2024年12月

DXを阻む三つの課題の克服法（前編）

少子高齢化に伴う労働人口の減少やテクノロジーの進化によるビジネスモデルの変化など、企業を取り巻く環境は大きく変化している。そうした変化に対応するために欠かせないのがDXだが、成功している企業は少なく、中小企業においては着手できていない企業も少なくないのが実情だ。なぜ、中小企業のDXはこれほどまでに進まないのか。DX推進の現状と企業が抱える課題について、中小企業の研究で知られる明治大学経営学部教授の岡田浩一氏に聞いた。

2024年11月

独裁型リーダー時代の終焉。人的資本経営の本質とは（後編）

社員が人としての成長を実感しながら、生き生きと働ける職場をつくるために、経営者はどのような取り組みを進めるべきなのか。後編では人的資本経営に欠かせない五つのポイントについて紹介する。

2024年11月

独裁型リーダー時代の終焉。人的資本経営の本質とは（前編）

「日本企業が人材活用の考え方を変えない限り、いつまでたってもイノベーションを起こすことはできない」。こう話すのは、DX時代の組織のあり方や働き方の研究で知られる明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科で教授を務める野田稔氏だ。イノベーションを生み出せる企業は、従業員とどのような関係を築いているのか。人的資本経営の観点から、野田氏にその答えを伺った。

2024年10月

インボイス制度施行から1年。経理業務DXの今（後編）

2023年10月に施行されたインボイス制度には、企業の業務のデジタル化を後押しする側面があったものの、多くの企業ではその場しのぎの制度対応や部分的なデジタル化にとどまっている。全社的なDXを推進し、ガバナンス強化、コンプライアンスリスクの低減につなげる打開策とはどのようなものか。後編では、SKJ総合税理士事務所所長・税理士の袖山喜久造氏に、成功・失敗事例を基に、具体的なDXの進め方について聞いた。

2024年10月

インボイス制度施行から1年。経理業務DXの今（前編）

2023年10月に施行されたインボイス制度。この制度を巡っては、経理業務の複雑化が懸念される一方で、企業のデジタル化を後押しするという期待もあった。果たして、施行開始1年で現場の業務はどう変わったのか。SKJ総合税理士事務所所長・税理士の袖山喜久造氏に、制度対応の実情とその先に見据えるべき業務のデジタル化について聞いた。

2024年 9月

リスクではなくチャンス？ カーボンニュートラル（後編）

サプライチェーン全体でCN（カーボンニュートラル）を実現するというトレンドの中、中小企業ももはや、CNに向けた経営と無縁ではなくなってきている。後編では、これから中小企業がCNを進めるには、どのような視点を持ち、どこから始めるべきなのか。また、経営者はどのような考え方でCNを社内に広めれば良いのか、について紹介する。

2024年 9月

リスクではなくチャンス？ カーボンニュートラル（前編）

脱炭素やカーボンニュートラル（以下、CN）といった環境を重視するキーワードを耳にする機会が増えているが、中小企業においては、取り組みが後回しになりがちなのが実情だ。しかし、サステナビリティ経営の専門家であるニューラルのCEO、夫馬賢治氏は「CNへの取り組みは全ての企業がビジネスを続けるために欠かせない課題。中小企業も例外ではない」と話す。なぜ今、CNに取り組まなければならないのか、夫馬氏に話を聞いた。