有識者に聞く　今日から始める経営改革　2024年の記事一覧

記事一覧

2024年11月
独裁型リーダー時代の終焉。人的資本経営の本質とは（後編）
社員が人としての成長を実感しながら、生き生きと働ける職場をつくるために、経営者はどのような取り組みを進めるべきなのか。後編では人的資本経営に欠かせない五つのポイントについて紹介する。
2024年11月
独裁型リーダー時代の終焉。人的資本経営の本質とは（前編）
「日本企業が人材活用の考え方を変えない限り、いつまでたってもイノベーションを起こすことはできない」。こう話すのは、DX時代の組織のあり方や働き方の研究で知られる明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科で教授を務める野田稔氏だ。イノベーションを生み出せる企業は、従業員とどのような関係を築いているのか。人的資本経営の観点から、野田氏にその答えを伺った。
2024年10月
インボイス制度施行から1年。経理業務DXの今（後編）
2023年10月に施行されたインボイス制度には、企業の業務のデジタル化を後押しする側面があったものの、多くの企業ではその場しのぎの制度対応や部分的なデジタル化にとどまっている。全社的なDXを推進し、ガバナンス強化、コンプライアンスリスクの低減につなげる打開策とはどのようなものか。後編では、SKJ総合税理士事務所所長・税理士の袖山喜久造氏に、成功・失敗事例を基に、具体的なDXの進め方について聞いた。
2024年10月
インボイス制度施行から1年。経理業務DXの今（前編）
2023年10月に施行されたインボイス制度。この制度を巡っては、経理業務の複雑化が懸念される一方で、企業のデジタル化を後押しするという期待もあった。果たして、施行開始1年で現場の業務はどう変わったのか。SKJ総合税理士事務所所長・税理士の袖山喜久造氏に、制度対応の実情とその先に見据えるべき業務のデジタル化について聞いた。
2024年 9月
リスクではなくチャンス？カーボンニュートラル（後編）
サプライチェーン全体でCN（カーボンニュートラル）を実現するというトレンドの中、中小企業ももはや、CNに向けた経営と無縁ではなくなってきている。後編では、これから中小企業がCNを進めるには、どのような視点を持ち、どこから始めるべきなのか。また、経営者はどのような考え方でCNを社内に広めれば良いのか、について紹介する。
2024年 9月
リスクではなくチャンス？カーボンニュートラル（前編）
脱炭素やカーボンニュートラル（以下、CN）といった環境を重視するキーワードを耳にする機会が増えているが、中小企業においては、取り組みが後回しになりがちなのが実情だ。しかし、サステナビリティ経営の専門家であるニューラルのCEO、夫馬賢治氏は「CNへの取り組みは全ての企業がビジネスを続けるために欠かせない課題。中小企業も例外ではない」と話す。なぜ今、CNに取り組まなければならないのか、夫馬氏に話を聞いた。
2024年 8月
中小企業を強くする「身の丈BCP」（後編）
BCPの策定に取り組むことで、競争力の向上や売り上げの拡大につながることもある。しかし、現状ではBCPを策定している、または策定を検討している中小企業は、全体の20％前後しかないという。後編では、「身の丈BCP」策定の取り組み方や注意すべき点、社員に浸透させるための方法などについて紹介する。
2024年 8月
中小企業を強くする「身の丈BCP」（前編）
日本は地震などの自然災害が多いうえ、近年では新型コロナウイルスのパンデミックのような予期せぬ事態も起こっている。中小企業にとって、突然の廃業は決してひとごとではない。不測の事態から会社を守るために、事業継続研究所代表／中小企業診断士の京盛眞信氏に「身の丈BCP」の重要性と活用術について聞いた。
2024年 7月
人の力を最大化する「自律型組織」（後編）
組織に所属するメンバーそれぞれが自ら頭を使って考え、行動し、仲間と助け合いながら成長していく「自律型組織」をつくることで、人の力を最大化することができる。後編では、企業が「自律型組織」へとかじを切るときに知っておくべきポイントや、組織を変えようとするときに経営トップはどのような心構えが必要なのかについて紹介する。
2024年 7月
人の力を最大化する「自律型組織」（前編）
リーダーを頂点にアメとムチで従わせる「センターコントロール型組織」で組織運営している企業も少なくない。しかし、こうしたマネジメントは出る成果から逆算すれば実は効率がよくないという。「変化に柔軟に対応できる組織のつくり方」と「人が自らの能力を最大限に発揮するための方法論」とはどのようなものなのか。帝京大学ラグビー部で9連覇を果たす常勝チームをつくった岩出雅之氏に聞いた。
2024年 6月
採用を科学的に分析する採用学（後編）
自社の採用を客観的な視点で見直すことで、採用に強い中小企業になれる。採用のあり方を見直すためには、社内のどのようなデータをどう活用すればいいのか。こうした取り組みは実際にどのような効果をもたらすのかについて紹介する。
2024年 6月
採用を科学的に分析する採用学（前編）
この10年で採用市場は大きく変化し、工夫次第であらゆる企業が優秀な人材を獲得できるチャンスが広がっている。大企業が有利とされる採用市場で今、どんな変化が起こっているのか。採用施策をどのように変えれば、中小企業が採用弱者という立場から抜け出せるのか。神戸大学大学院経営学研究科で採用学を研究する服部泰宏氏に聞いた。
2024年 5月
ノーコードやAIの普及で中小企業こそDXのチャンス（後編）
ノーコードツールや生成AIといった新たなテクノロジーが、中小企業のDXを加速させるチャンスになる。これらのテクノロジーをDXの成功につなげるために、経営者はどのようなマインドセットの下、どのようなアプローチで改革に取り組めば良いのかについて紹介する。
2024年 5月
ノーコードやAIの普及で中小企業こそDXのチャンス（前編）
2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」を発表し、DXに取り組む企業は増えてきた。ノーコードツールの普及やChatGPTなど生成AIの可能性も広がっており、DXを加速する選択肢も増え続けている。北陸先端科学技術大学院大学教授の内平直志氏に、中小企業のDXの実態を聞いた。
2024年 4月
2024年だけで終わらない「2024年問題」（後編）
物流の2024年問題は荷主にとっても運送・物流業者にとっても、2024年だけで終わる短期的な問題ではない。商習慣や労働環境の問題点を正しく認識し、意識を変えていく必要がある。後編では2024年問題の解決に向けて中小企業が持つべきマインドと具体的な取り組みについて紹介する。
2024年 4月
2024年だけで終わらない「2024年問題」（前編）
運送・物流業界などの残業時間の上限規制の適用が2024年4月1日にスタートした。いわゆる2024年問題は、業界内外にどんなインパクトをもたらすのか。運送・物流業者に仕事を依頼する荷主はどのような対策を講じていくべきなのか。立教大学経済学部教授の首藤若菜氏に話を聞いた。
2024年 3月
生き生きと働ける幸せな職場の在り方とは（後編）
「売上利益優先」から「社員の幸せ優先」にかじを切ることで、社員の生産性と創造性が上がり、それがビジネスの成長にもつながる。そんな幸福学を生かした会社をつくる方法とはどのようなものなのか、中堅中小企業でもできる取り組みはあるのかを解説する。
2024年 3月
生き生きと働ける幸せな職場の在り方とは（前編）
少子高齢化の進展や労働人口の減少で経済が停滞する中、日本企業が再び成長路線に転じるためにはどのような打ち手があるのか。社員の生産性を高める「幸福学」研究の第一人者の慶應義塾大学教授、前野隆司氏に話を聞いた。
2024年 2月
生産性10倍も可能？ AI活用の始め方（後編）
ITの専門家でなくてもAI活用は可能であり、導入のハードルが下がった今こそAI活用のチャンスである。そして、AIをより良い形で活用するには、人とAIが協力することが必要である。後編ではAIを実際に活用するための四段階のプロセスと三つの自動化について紹介する。
2024年 2月
生産性10倍も可能？ AI活用の始め方（前編）
生成AIが大きな話題となり、業務やサービスにAIを活用しようという企業も増えてきた。AIは中小企業のビジネスにどのような形で役立つのか、自社のビジネスに取り入れるためにはどのような準備が必要なのか。武蔵野大学准教授中西崇文氏に聞いた。
2024年 1月
どう乗り切る？「2025年の崖」問題（後編）
中小企業が「2025年の崖」を乗り越え、DXを推進していくにはスピードを重視し、経営者が意思決定できるようにするなど、組織全体を変えていく必要がある。後編では中小企業ならではのIT改革推進のテクニックについて紹介する。
2024年 1月
どう乗り切る？「2025年の崖」問題（前編）
経済産業省が発表した「DXレポート」の中で、DXを阻む問題点として指摘された「2025年の崖」問題は、中小企業にどこまで関係があり、どのような対策が求められているのか。千葉工業大学教授角田仁氏に聞いた。